派遣を今すぐ辞めたい人が知っておくべきルールや手段。今すぐ辞めれる退職理由は？

派遣社員として働いてはいるけれど、「すぐにでも辞めたい」と思ってしまうことはありますよね。

辞めたい理由が果たして自分自身の問題なのか、派遣先に問題があるのか、派遣会社に問題があるのかは別として、すぐに派遣を辞めたいと思ってしまったらもう、何事も辞める方向でしか考えられないでしょう。

本記事では、派遣を今すぐ辞めたい人が知っておくべきことや、今すぐ辞めたいならどうすべきか、今すぐ辞める理由はどうするかについて説明します。

そして、辞めると言った後にすべきことも紹介していますので、今の派遣の仕事をスムーズに辞められるために、ぜひ参考にしてください。

 

派遣を今すぐ辞めたい人が知っておくべきこと

派遣を今すぐ辞めたいとなった時、自暴自棄になってしまって理性を働かせずに辞めてしまうと、自分にも周りにも良くありません。

そんな時は「周りにどう思われようと…。」と思いがちですが、実は周りにとってだけでなく、何よりも自分にとって最悪な状態になってしまうことが考えられるのです。

ここからは、派遣を今すぐ辞めたいという人が後で後悔しないように、知っておくべきことを紹介します。

本来は契約期間満了まで働くのがルール

派遣社員は派遣会社と雇用契約が成立した上で働いていますから、本来は契約期間満了まで働くのがルールです。

契約期間途中で辞めるというのは原則「契約違反」であり、認められません。

例えば、5月末までの契約期間であるにも関わらず、3月中旬で辞めたいというのはだめなのです。雇用契約を結んだということは、「何があっても5月末まではしっかりと働きます。」という覚悟を表明しているようなものなのですね。

2週間前の申し出が認められるのは無期雇用者の場合のみ

正社員や無期雇用派遣などのように、契約期間に定めのない人の場合は以下の法律に基づき、2週間前に申し出れば退職することが可能です。

民法第627条

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

しかし、登録型派遣や契約社員のような有期雇用者の場合はこの2週間前の申し出での退職は認められていません。

先ほどの法律でも「期間を定めなかったとき」と明確に記載されています。

登録型派遣のように期間に定めのある有期雇用者の場合、先ほど述べているように契約満了まで働くことが原則なのです。

2週間以内に退社ができるかどうか

本来なら好ましくないことですが、2週間以内の退社はしても問題ないのでしょうか？

先述した通り、無期雇用派遣ではなく、有期雇用者の場合は原則として契約満了まで働くことは原則です。

ただし、有期雇用派遣の方の場合でも2週間以内の申告で退職できる場合もあります。

①民法628条「やむを得ない事情がある場合」

②労働基準法137条「契約期間の初日から１年を経過した場合」

このように1年以上経過した場合やケガや病気などの事情がある場合は退職できます。

下記でより詳しく見ていきましょう。

契約期間内で辞められるのはやむを得ない理由がある時だけ

原則、契約期間内に辞めるのが禁止されているとしても、契約期間内で辞められるという例外もあります。

それは、退職理由がやむを得ないと判断された場合のみです。

これは法律でも明記されています。

民法第628条

当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。

例えば、契約内容と実際の業務内容に相違があったり、派遣先の会社に非がある場合は認められる可能性が高いでしょう。

例えば極端な話ですが事務職として入社し、雇用契約書にも業務内容は事務全般と書かれているのに、実際は営業に行かされた場合です。

これでは雇用契約書に記載のある内容と、実際の業務内容に相違がありますよね。この場合は契約期間内でも退職が認められるでしょう。

また、派遣先で明らかなパワハラを受けているというような、「派遣先に非がある場合」も「やむを得ない退職」に該当する可能性は高いです。

派遣会社が合意してくれればOK

基本的には契約満了まで働かなくてはならず、辞めるとしたらやむを得ない事情に限られる派遣社員の退職ですが、派遣会社が合意してくれればその限りではありません。

こっちが辞めたいと申し出て、労働契約を結んでいる派遣会社が辞めてもいいと言ったら、問題なく辞めることができます。

なお派遣されて仕事をしている会社とは契約を結んでいるわけではないので、直接関係することはありません。

ただ実際のところ、派遣先の会社が辞めても良いと言わなければ、派遣元の会社も辞めても良いとはなかなか言わないので、派遣先の会社からも合意してもらわなければ、なかなか仕事を辞めることは厳しいでしょう。

ばっくれて辞めたら会社に多大な迷惑をかける

「契約期間途中で無断欠勤をし、そのまま会社に来なくなって辞める」という流れの「ばっくれ」をした場合、その影響はとんでもなく大きいものです。

派遣先の会社は、労働者が一人欠けることで欠員補充をしなくてはいけなくなったり、仕事の流れを変更したりとイレギュラーな対応をする必要がありますし、ばっくれた本人しか分からない業務は当然滞ってしまいます。

また、そのまま会社に来ないのであれば、派遣会社は違う派遣社員を急いで手配しなくてはいけませんし、ばっくれた本人が会社の情報やセキュリティなどに関わるものを持ち出していれば、何とか連絡をつけて返却してもらわないといけません。

ばっくれは派遣先の会社だけでなく、派遣会社にも迷惑をかけることになるのです。

「そんなの知らない」と思っていても、会社に多大な迷惑をかけることによって、損害賠償を請求されることもあり得るでしょう。

契約更新しない時は事前に派遣会社に言う

退職の意思がある場合、契約更新のタイミングが来る前に派遣会社に退職の意向を伝える必要があります。その際は、メールではなく電話で言うのが一般的です。

本来は、契約更新時期が近づくと、派遣会社の担当者が派遣先に訪問しに来て「もうすぐ契約更新時期ですが、契約更新するという方向で良いでしょうか。」と聞いてきます。

契約を更新しない時は、その時に「申し訳ないのですが、契約更新しません。」と伝えるのがベストなのですが、担当者によっては契約更新ぎりぎりに訪問してくるので、直前に言って会社に迷惑をかけないためにも、前もって退職の意思を伝えておく方が良いでしょう。

即日退職はしても問題ないのか

個人的な理由で辞める際は1か月～2週間以内には伝えることが社会人としてのマナーではありますが、日本国憲法で「職業選択の自由」が定められていますし、会社と合意していれば可能です。

即日で辞めるためにはどうすればいいのか

即日退社を認めにくい理由などでは会社側と合意が取れないですし、今後の仕事紹介に影響を極力少なくする理由で、派遣会社に相談すると良いでしょう。

具体的には病気やケガなど、物理的に会社に行くことが不可能になる理由などです。

即日で辞めてしまった場合に生じるデメリット

一番大きなデメリットとして今後の職業紹介に影響することがあげられるでしょう。派遣会社のデータには「契約期間内に退社した」という事実が残ります。

今後の紹介の際にまた途中で退職されてしまうのではないかという懸念をされてしまいますので、良い仕事が紹介されにくくなる可能性が高いです。

派遣を今すぐ辞めたい時の相談相手や辞める手段、心構え

ここまでは、今すぐ辞めたいと思った時に知っておくべきルールについて説明しました。

ルールを踏まえて、自分はどういう風に退職するべきか、またどういう退職をしたいかを考えられるのではないかと思います。

ここからは、派遣を今すぐ辞めたいと思った時に、誰に最初に相談すべきか、辞める手段や心構えなどを説明していきましょう。

最初に言うべき相手は派遣会社

契約期間満了で辞めるにしても、耐えられなくて契約期間途中で辞めるにしても、相談すべきは派遣先の会社の人ではなくて派遣会社の方です。

人によっては、派遣会社との付き合いよりも実際に働いてきた派遣先の会社の人との方が関係が濃く、コミュニケーションを図ることができているかもしれません。

しかし、どんなに派遣先の人と仲良くなったとしても、派遣会社に言う前に派遣先の会社に言うと、後々トラブルになる可能性がありますので、雇い主は派遣会社であるということを今一度心に留めておきましょう。

また、前もって退職することを伝える練習をしておいた方が無難です。

退職する理由については絶対に聞かれますので、思いつきで話してしまうことのないように、自分の中で筋道を立てておくと良いですね。

納得される理由を言えれば、たとえ契約期間中ですぐ辞めることになっても、合意して貰える可能性は高くなります。

有給を使って辞める

「今すぐ辞めたい、もう待っている余裕はない」というくらい切羽詰まった状態なのであれば、契約終了の期間まで有給を使うという手段も可能です。

有給は前もって取得したいということを言うべきものですが、退職日が決まっている場合は、会社側も有給の日程調整を行うことは難しいので却下されることがありません。

例えば契約終了まで残り1ヶ月の場合、稼働日数はだいたい20日。もし有給休暇が20日残っているなら、更新しないと伝えてから全ての有給休暇を使って休み、もう全く行かないようにするなんてことも、法律上では可能となります。

本来はダメだけどばっくれる

ばっくれは本来は絶対にしてはいけないのですが、「今すぐ辞めないと頭がおかしくなりそう」など緊急事態の場合はやむを得ないでしょう。

実際に勤務先であったことですが、出勤して初日だけ仕事をし、2日目から音信不通になった派遣社員がいました。連絡が一切つかず行方不明になったそうです。

また、休憩時間まで会社にいたのに、午後から荷物ごと消えていて戻ってこなくなった人もいました。

ただ、ばっくれをすると後で損害賠償を請求される等のリスクはあります（実際された話は聞かないが、法律として認められている）し、周りにも多大な迷惑をかけるので最終手段にしたいところですね。

派遣会社に何を言われても辞めるという意思を固める

退職の意思を伝えた時に、派遣会社が止めるということも考えられます。

大事なのは、退職を止められた時にもその意思は貫けるかです。

例えば、契約途中で辞めることを伝えた場合、必ずと言っていいほど「契約期間満了までは何とか頑張りましょう。社会人としても良くないですし、経歴に傷をつけてしまいますよ。」などと言われるでしょう。

また、長期間働いて、派遣先からも評価が高い人だったのであれば、時給を交渉してくることもゼロではありません。

中々言い出せずにようやく意思を伝えても、押し切られてしまっては意味がありませんから、派遣会社から止められても意思を貫くような言い方を練習しておくと良いでしょう。

今すぐ仕事を辞める時に納得されやすい理由

ここまでは、今すぐ辞めたいと思った時にどこに相談して、どんな心構えで、どのようなルートで辞めようかを考えてきましたね。

通常の流れに沿ってスムーズな退職を心掛けるのか、本来はだめだけどばっくれてしまうのか、人それぞれ決心は異なると思います。

ここからは、どのような理由であれば引き止められずに納得してもらえるのか説明していきましょう。

仕事が自分には合わない

「仕事が自分には合わないので…。」と言ってしまえば、合う合わないは本人にしか分からないところがあるので、派遣会社としては「そうですか…。」と納得せざるを得ないかもしれません。

ただ、派遣会社の中には「そんなことはないですよ。派遣先側からは仕事ぶりも問題ないと言われていますから、自信を持って下さい。」と止められることもあり得ます。

しかし、いくら周りが認めていても「自分には合わない」と思っているのではどうすることもできませんよね。

この理由は辞める意思を貫きやすい理由とも言えるでしょう。

体調不良

体調不良を辞める原因にすれば、派遣会社も「本当ですか」と疑うことはできなくなるので、これもまた会社を納得させやすい理由になるでしょう。

特に欠勤回数が多くなっているのなら、より信ぴょう性も増します。

また、もし本当に病院にかかっているのなら、医師の診断書があるとより体調不良を証明しやすいですね。

もしも仕事が原因などでストレスにより体調不良になったということであれば、場合によっては労災保険が下りるかもしれません。

親の介護

自分が周囲に体調不良を感じさせるでもなく、仕事を辞めたいという気持ちを表に出していなかった時は、「親の介護」という理由も使えるでしょう。

会社としては突然の退職意思と退職理由に驚き、「そんな事情があったなんて知りませんでした。残念です。」と納得せざるを得ません。

これまで辞めたい気持ちを表に出さずに我慢して働いてきたという人には良い理由だと言えるでしょう。

一方、「すぐにでも辞めたい」と言う気持ちを、普段から言葉や態度で出していた人は、この理由は使えません。かえって嘘っぽく聞こえてしまい、益々悪い印象になってしまうからです。

家庭の事情で遠方に引っ越しが決まった

「家庭の事情で遠方に引っ越しが決まった」というのも一つの理由です。

特に配偶者がいたり、親と同居していたりするようであればその事情も納得してもらいやすいでしょう。

ただし、狭い世の中ですからいつ会社の人に会うか、見られるかも分かりませんのでリスクはあります。特にまた同じ勤務地で転職先を探すのであれば、その可能性は高いですよね。

自分の中で「退職さえできれば何でも良い」という割り切りがあるのならこの理由も使えますが、会社の人に会ったらどうしようという不安が少しでもあるのなら、この理由は最終手段で使いましょう。

次の仕事が決まっている

「次の仕事が決まっている」というのもまた納得しやすい理由の一つです。

次の仕事が決まっているとなれば無理に止めず、仕方ないと諦めてくれるでしょう。

ただ、次の仕事が決まっていると派遣会社に言うことは、「次の仕事を辞めるまでは仕事の紹介は不要です。」と言っているようなものなので、次の派遣先は紹介されません。

次の仕事は自分で見つけるか、違う派遣会社に紹介してもらいましょう。

辞めると言った後にすべきこと

退職の意思を勇気を出して言えた後は、非常にすっきりして気が楽になりますよね。まずは言えたことに一安心できるでしょう。

しかし、派遣会社に辞めると言った後にもすべきことは残っています。退職するにあたって欠かせないこととは何でしょうか。

終わりよければすべて良しとなるのであれば、あとひと踏ん張りといったところですね。

ここからは、辞めると言った後にすべきことを紹介します。

きちんと仕事の引継ぎをする

退職することが決まったら、退職まで残された期間は「引継ぎ作業」が必要ですよね。

引継ぎが何もなく去っていってしまったら、残された人たちは抜けた人がどこまで仕事が終わっていて、この後どうしようと思っていたのか、またどのようなやり方でここまでやっているのかについて何も分かりません。

最後の最後まで抜け目なく仕事をこなし、迷惑をかけずに退職するというのが本来のスムーズな退職でしょう。

引継ぎをするにあたって重要なのは、引き継がれた人が分かりやすいように引き継ぐことです。分かりやすいように資料をまとめておいたり、複雑な作業であれば手順をメモに残すなどして工夫しておきましょう。

早めの転職活動

退職することが決まったら、その後の自分の進路をよく考えて、早めの転職活動が必要になります。

その中でも注意しておきたいポイントを以下に2つ以下挙げてみました。

職歴に空白期間が出るのは良くない

早めの転職活動を行わないと、職歴に空白期間が生じてしまいます。

転職する時は必ず履歴書、職務経歴書で経歴を見られますが、空白期間がある場合、必ずと言っていいほどそのブランクについて質問されるのです。

その時に、「転職活動が中々決まらなくて…。」と言うと、「こんなに決まらないのには理由があるに違いない」という疑いがかかってしまい、印象が良くありません。

また、空白期間が開くほど仕事から離れていたということですから、「作業が追い付かないのではないか、吸収が遅いかもしれない」という風にも受け取られてしまいます。

できるだけ空白期間が空かないように、早めの転職活動を心掛けましょう。

国民年金や住民税は払わなければいけない

国民年金については、これまで雇用されていた会社で「厚生年金」に加入していましたが、退職すると自分で「国民年金」に切り替える必要があります。

国民年金保険料は次の会社が決まるまで、自分で納めないといけません。

尚、国民年金第1号被保険者及び任意加入被保険者の1カ月当たりの保険料は
16,410円です（令和元年度）。（参考：日本年金機構「国民年金保険料」）

国民年金について詳しくは管轄の役所の年金課に問い合わせてください。

また、住民税については、いつ会社を辞めたかで納入方法が変わるので注意が必要です。

退職日が6月1日から12月31日までの場合は、納入方法が2つあり、以下のどちらか選べます。

上記2番目の「一括徴収」を希望する場合は、退職前に会社に申し出ましょう。

また、退職日が1月1日から4月30日までの場合は、5月31日までの間に自動的に一括徴収することになっているようです。

尚、5月退職者の場合は、最終月分として会社からの天引きにより納入することになります。

今後はすぐに辞めることがないように自分に合った仕事を選ぶことが大事

今回は、派遣を今すぐ辞めたいと思った人が知っておくべきルールや辞める手段、退職しやすい理由などを紹介しました。

最初は「今すぐ辞める」ということが目的でしたが、無事に退職が決まった後も引継ぎをしたり転職活動をしたりと、落ち着くにはまだ時間がかかりそうですね。

転職するにあたって大事なのは、「今回は合わなかっただけ」と思うのではなく、「何がいけなくて辞めることになったのか」ということを考え直してみることです。

例えば業務内容が辛かったのであれば、次の業務内容は絶対にかぶらないようにするなど対策ができますよね。

きちんと「前職のこれがだめだった」という明確な理由を挙げることは、自分にとってどんな仕事や会社が合っているのかを探すポイントになります。

次こそは「今すぐ辞めたい」と思うことがないような仕事に出会えると良いですね。

次の仕事は長く続けたい…と思っているなら正社員も選択肢に入れてみよう

正社員になると逆に辞めにくくなるんじゃないかと思うかもしれませんが、頻繁に職場を変えることはストレスにもなりますし、派遣社員で「次は良い派遣先になるといいな」と派遣会社頼みにするよりは正社員に転職して結果的に長く職場に定着できるという可能性は高くなります。

正社員であれば派遣社員よりも待遇は良くなることがほとんどですし、会社側からも労働基準法の関係上で「明日でクビ」と即日解雇をすることはできません。

つまり、よっぽど待遇の悪い職場でない限りは正社員の方が長く働ける環境は揃っていると言えます。

ただ、派遣社員から正社員への転職をするにあたって抑えておきたいのは「求人内容・サポート内容が派遣社員から正社員になりたい方に強いか」ということです。

名前が有名だから・求人数が多そうだからというなんとなくの理由だけで転職サービスに登録をすると、結局自分の希望条件や転職の成功率が低い求人ばかりが出てきて非効率となってしまいます。

そのため、登録する転職サービスをしっかり見極めるのが重要です。

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