「仕事がきついから会社を辞めたい」という正社員は沢山います。
皆さんの周りにも一人や二人いるのではないでしょうか。
「正社員を辞めるなんてもったいないよ」という声もありますが、それ以上に辛い思いをしている正社員も沢山いますよね。
ただ、実際に転職をした人の中には、転職をして良かったという人もいれば後悔した人もいます。
では、転職して良かったという人はどういう人なのでしょうか。そして後悔しないためにはどうすれば良いのでしょうか。
本記事では、正社員として働いているけどきつくて辞めたいと思っている人に、辞めるリスクや在籍中に考えるべきこと、上手く辞める方法などを説明します。
派遣社員から正社員を目指すなら通常の転職サイトよりもサポートが充実した転職エージェントを使うのがおすすめです。
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正社員を辞めたい理由
正社員を辞めたいと思う人の主な理由を挙げてみましょう。
- 数字のプレッシャー
- 仕事の責任が重い
- サービス残業、休日出勤など給料が割に合わない
- 人間関係
- パワハラ
- 結婚・妊娠・出産
このように、正社員を辞めたい理由として主に①責任の重さ ②職場環境 ③ライフイベントの3つに分けて考えられます。
上記項目について以下で具体的に説明していきます。
①責任の重さ
数字のプレッシャー
営業職や接客・販売職では特に「数字に追われて辛い」と言う声があります。
最初は自分の中で「気にしない」と思っても、周りが売り上げていけばいく程、やはり自分の数字が気になってしまうでしょう。
たとえ売り上げが好調な時期があっても、今度はその数字を維持しないといけないというプレッシャーがありますし、常に数字との闘いでつらいと感じる方も多いです。
仕事の責任が重い
次に、責任の大きい仕事をしている場合です。
たとえば自分のミス一つで取引先との関係が悪くなったり、会社に多大な損害を与えることになり兼ねないような仕事に就いた場合、全部捨てて逃げてしまいたいと思うこともあるのではないでしょうか。
②職場環境
サービス残業、休日出勤など給料が割に合わない
残業時間が多すぎて1日中会社にいる、寝るために家に帰るという人もいます。
それがサービス残業で給料が低いとなると割に合いませんよね。「何でこんなに自分を犠牲にしなくちゃいけないんだろう」という気持ちになり、働き続けるのがきつく感じてしまいます。
人間関係
人間関係で誰かと合わないということがあった場合、たいていは相手の人間性に問題があるケースが多いのですが、単純に性格が合わないといった場合もあります。人間には相性というものがありますから、合わないものは合わないのです。
しかし同じ職場にいる以上、避けられないので辛いところでしょう。
パワハラ
職場によってはパワハラの被害に遭うこともあります。上司など、権力を持った人が過大な要求をしたり、精神的・身体的な攻撃を与えてきたりした場合はパワハラです。
これらは非常に大きなストレスになってしまうでしょう。
③ライフイベント
結婚・妊娠・出産
妊娠・出産を経て「子供との時間をたくさん持ちたい」など、今までよりプライベートの時間をしっかり確保したいという方も多くなることが考えられます。
正社員は責任が大きく、勤務時間もフルタイムであることも多いことから、正社員を辞めるか否か迷う方も多いのではないでしょうか?
後悔しないためには、辞めるメリット・デメリットを考えておくこと
正社員を辞めたいと思って実際に辞めた後に後悔する人は必ずいます。
自分の選択を後悔しないためには、辞めるメリット・デメリットを改めて考えておくことが大事なのです。
正社員ではなく、それ以外の雇用形態(ここでは仮に派遣社員とする)にした場合、どのようなメリットがあるのでしょうか?
正社員を辞めるメリット
責任が少なくなる
正社員は、一般的に派遣社員よりも責任が大きい仕事を任されることが多いです。
やりがいにも繋がりやすい一方で、責任が大きいほどプレッシャーやストレスも大きくなるといえます。
プレッシャーやストレスを感じにくいところで働きたいという方にはメリットといえる点でしょう。
ライフスタイルに合わせて働きやすい
正社員はフルタイム出勤であることが多く、柔軟にスケジュール調整をしにくいです。
正社員を辞めることで、ライフスタイルに合わせて働きやすくなります。
例えば、子育てや趣味の時間を多く取ったり、合間にサクッと仕事をしやすくなるでしょう。
人間関係で悩みにくい
正社員は基本、無期雇用という期限が決まっていない働き方ですが、派遣社員などの場合は「有期雇用」というあらかじめ働く期間が決まっている働き方になります。
期間限定なので、余計な人間関係に縛られにくく、仮に人間関係でうまくいかなかったとしても終わりが見えているので精神的に余裕を持ちやすいというメリットがあります。
なにかあれば派遣会社の担当者が仲介役になってくれる
もし派遣先の企業で不安点や問題があった場合、派遣会社の担当者の方に相談すれば仲介役になってくれます。
正社員で同じような問題に遭遇した場合、自力で何とかするしかないことがほとんどですが、派遣社員の場合は担当者が気軽に相談に乗ってくれ、仲介役までしてくれるので安心です。
正社員を辞めるデメリット
年収が今よりずっと低くなる
正社員を辞めて転職する場合、必ずと言っていいほど年収が下がります。
現在の給料を時給に直すと派遣社員の方が逆に高かったということもありますが、ボーナスや昇給は正社員以外にはほぼありませんので、長い目で見るとその差は非常に大きな額になるでしょう。
また、正社員以外には退職金もないことがほとんどです。
年齢が高くなるにつれ転職しづらくなり、スキルを身に付けないといけない
年齢が高くなるにつれて転職できる可能性は下がっていきます。
正社員は、その会社の仕事さえできれば並外れたスキルがなくてもやっていけることが多いです。
一方で、正社員以外となると有期雇用の契約も多く、人によってはスキルを身につけないと次の仕事を紹介してもらえる可能性が低くなることもあります。
人間関係が今より悪くなる可能性もある
人間関係に惑わされたくなくて正社員を辞めたにも関わらず、その職場によっては今より酷い人間関係の可能性もあります。
「有期雇用だし今だけだから」と割り切れたら良いのですが、1、2年の長期の契約だった場合は同じように人間関係に惑わされる日々になるかもしれません。
社会的な信用が低下する
「正社員=安定」と言ったイメージが強い分、他の雇用形態にすると社会的信用が低下します。
例えば家の購入をするにあたって住宅ローンの審査が中々下りなかったり、職業を聞かれて正社員じゃないとなった場合に見下げられてしまうかもしれません。
数字や責任から解放される分、達成感もなくなる
数字に追われたり、責任の重さから解放される分、簡単な仕事に就くとその分達成感もなくなります。
「自分の成績、評価」というものが給料となって返ってくることがなくなり、いくら頑張っても認められずに仕事に対するモチベーションが下がることもあるでしょう。
実際どうするべき?タイプ別にみたおすすめの対処法
これまで、正社員がきついと感じる要因や、辞めた場合のメリット・デメリットを見てきました。
そのうえで、実際どうすることが得策なのか迷っているかたは多いのではないでしょうか?
ここでは、先述した正社員を辞めたくなる主な3つの理由、①責任の重さ ②職場環境 ③ライフイベントに分けて、タイプ別におすすめの対処法を解説していきます。
①責任の重さが苦痛というタイプ
責任の重さがプレッシャーやストレスになり、正社員を辞めたいと考えている方には以下の2パターンが考えられます。
①給料は下げたくない②給料は下がってもいいから、プレッシャーから解放されたい
そこでは、上記の2パターン別に解説します。自分に当てはまる方を参考にしてみてください。
責任が重く、精神的に苦痛を感じるが給料水準は下げたくない方
同じ「正社員」といっても責任の重さやプレッシャーは会社によって大きく異なります。
人によっては今働いている会社が過度にノルマ達成を煽る会社である可能性もあります。
「給料は下げたくないけれども今の職場では限界」という方は、転職活動で違う会社に就職することで十分やっていけるかもしれません。
転職活動の際には、ノルマについて実際に働いている方に聞いてみたり、口コミを見たりと生の声を参考にすると実情が把握しやすいのでお勧めです。
給料が下がってもいいから、プレッシャーからとにかく解放されたい
「とにかくプレッシャーから解放されたい」「責任の重い仕事はやりたくない」という方は、思い切って異なる雇用形態に挑戦してみるのも選択肢の一つです。
特に、有期雇用であれば、あらかじめ期間が定まっているからこそ正社員ほど重い責任の仕事は任されないことが多いです。
また、派遣会社であれば、コーディネーターが希望に合わせて案件を紹介してくれるのでギャップが少ない可能性が高く、おすすめです。
②職場環境 ・人間関係にストレスを感じる
職場環境や人間関係に悩んでいる場合は、部署や転勤で解消される可能性が高いです。
そのため、もし上記が原因で「辞めたい」とまで考えているのであれば、その意向を人事に話すこともおすすめです。
そもそもコミュニケーションが苦手な方
その会社だけでなく、そもそもコミュニケーションをとることが苦手な方もいらっしゃるでしょう。
そうした場合はあらかじめ期間が決められている有期雇用という雇用形態に切り替えることもおすすめです。
派遣社員などの有期雇用の場合、あらかじめ働く期間が定まっているので、精神的に余裕を持ちやすく、余計な付き合いなども無理にする必要がない場合が多いです。
③ライフイベントにより正社員を続けることが難しくなった
結婚や出産などで、今まで通り正社員としてフルタイム出勤することが難しくなった方も多いでしょう。
ただ、その中にも「長期的に給料は下げたくない」という方や、「もっと育児などに専念するために責任の少ない仕事や柔軟に出勤できる仕事にしたい」など人によって様々なニーズがあることが考えられます。
ここでは、給与水準や職場環境を変えたくないという方と、より柔軟に働きやすい仕事がしたいという方に分けて解説していきます。
給与水準や職場環境を変えたくない
ライフイベントにより、今ままで通り働くことは難しくなったけれども、給与水準や職場環境をなるべく変えたくないという方もいらっしゃるでしょう。
そうした場合、時短勤務や育休・産休を検討してみることがおすすめです。
職場の上司と相談することで、今までと同じ環境にいながらもより柔軟に働きやすくなることも可能です。
より柔軟に働きやすい仕事がしたい
出産や結婚などを機に、「育児にフォーカスを当てたい」「夫の転勤があって一定の場所で働けない」などでより柔軟に働きやすい仕事をしたいという方は、派遣など異なる雇用形態に切り替えることがおすすめです。
派遣社員であれば、シフト制が多く、短期から長期まで様々な案件があるので、自分のライフスタイルやニーズに合わせて働きやすいです。
退職の意思を伝える前に在籍中に考えるべきこと
沢山悩んだ末に出た答えが「やっぱり辞める」だった場合、すぐに会社を辞めるための準備に入りたいという気持ちは分かるのですが、早まってはいけません。
会社を辞めると決心した場合でも、退職の意思を上司に伝える前に考えるべきことがあるからです。
「在籍中だからこそできることは何か」という点に注目して具体的に考えていきましょう。
転職活動は今の会社を辞めてからするか、並行するか
転職活動は今の会社を辞めてからするのか、並行して転職活動し、仕事が決まってから辞めるべきかはその人の状況にもよるでしょう。
例えば養っていく家族がいるのであれば、自分ひとりの問題でなく家族の生活がかかっていますから転職活動は並行したほうが良いですよね。
ただ、家族がいても早く辞めないと精神的に辛いといった場合は家族と相談するしかありません。
一方、独身であって2、3か月職がなくなっても貯金があるから何とかなるという場合は、辞めてから転職活動をするのもありでしょう。
自己都合で会社を辞める場合、本来は失業給付金は退職して3か月後にやっと貰えます。
しかし、ブラック企業で働いていた場合で残業時間が多すぎる等、条件が当てはまればすぐに失業給付金を貰えるかもしれませんので、一度ハローワークに相談してみると良いでしょう。
有給休暇は在籍中に消化するか、残りの出勤日に充てるか
有給休暇が残っている場合、退職の意思を伝える前に消化するか、退職の意思を伝えた後に、残りの勤務日を有給に充てるか考えなくてはいけません。
しかし、有給は在籍中しか使えませんので、例えば有給が1か月分残っていた場合でも、退職日が2週間後だった場合、2週間分しか有給が使えませんし、仕事の引継ぎが終わらなければ最悪有給消化もできない可能性があります。
有給休暇が沢山残っている人は、退職する意思を早めに伝えて、退職日の直前に有給休暇を充てることが多いです。
また、有給は付与日から2年経過すると時効になり消滅しますから給与明細等で確認してみましょう。
在籍中にスキルアップできないか
今の会社でスキルアップ制度等が充実しているなら、その制度を利用できるうちは利用しておいた方が良いでしょう。
正社員は他の雇用形態に比べ、会社からお金をかけて教育してもらえます。手厚い教育制度は正社員ならではなのです。
自分のスキルをアップさせたり何か実績を残せば、それを転職活動の際にアピールできますよね。
ただ、大きな実績を残したら今の会社で評価が上がり、待遇が良くなって退職を考え直すように言われるかもしれません。
在籍中に会社の福利厚生を上手く利用できないか
この会社の正社員だからこそ利用できる福利厚生というものはないでしょうか。
私の場合、全国各地のレジャー施設、ホテルや旅館が割引になるというものがありましたので、会社を辞める前に沢山利用しました。
せっかくなので、今だからできる特典を沢山利用してみましょう。
ボーナス時期を考える
辞める時期はボーナス時期を考えた方が良いでしょう。
せっかく今まで頑張って働いてきたのだから、貰えるものは貰った方が良いですよね。
たとえ退職の意思を伝えた後でも、ボーナスの算定期間に勤務していればボーナスを受け取ることができますし、退職直前の有給消化中だとしてもボーナスを受け取ることができるのです。
ただ、会社によっては有給消化中のボーナスが減額という規則になっていることもあります。
今の会社を上手く辞める方法
正社員を辞めるリスクを踏まえた上で、やっぱり今の会社を辞めようと思った場合、実際にどう動けば良いのでしょうか。
ここからは、トラブルなく会社を辞める具体的な方法を伝えていきます。
退職を伝えるタイミングは最低2週間前までに
退職を伝えるタイミングですが、会社によっても就業規則が異なりますので、あらかじめ退職日の何日前にその意思を伝えれば良いのか就業規則を確認する必要があります。
民法では、「正社員は退職日の2週間前までに伝えればよい」と定められています。
最低でも2週間前までに言うようにしましょう。
ただ、よりスムーズに辞めるためには繁忙期は避けて1、2ヶ月前までには退職の意思を上司に伝えるのが良いでしょう。
できるだけ忙しい日は避け、勇気を出して「ちょっとお話があるのですが、○○さんの時間が空いた時にでもお時間取って頂けないでしょうか」と声をかけましょう。
また、退職の意志はなるべく言わないほうがベターでしょう。
変に広まったら気まずい思いをするのは自分ですし、退職前にもしも何かのミスをやらかしてしまった場合「辞めるからって仕事を適当にしている」などと言われる可能性が高くなります。
スムーズな退職には退職届が必要な場合も
スムーズな退職をするためには、前もって退職意思を伝えてから退職届を提出すると良いでしょう。
退職届は、辞めるという証拠を残すものです。
辞めると口頭で言っても「聞いてない」と言われる等、会社が辞めさせてくれない場合は、退職届を書くことで証拠を残すことができます。
また「退職願」と「退職届」の違いですが、退職願はあくまでも願いであって却下されても仕方ないものです。一方退職届とは、会社の判断問わず自分の意思を表明するものになり、退職届を提出すると、2週間後に会社との雇用契約が終了します。
退職届けの記載例
ここで某転職サイトの退職届けの記載例を見てみましょう。
「退職届 この度、一身上の都合により○月○日をもちまして退職いたします。令和○年○月○日 自分の名前 ○株式会社 代表取締役社長○殿」
上記のように書くと良いですね。
どうしても退職させてくれない場合は代行サービスを利用するのも一つ
どうしても辞めさせてくれないブラック企業の場合、それに対抗して退職代行サービスを利用するのも一つの手でしょう。
退職代行サービスの費用は2万円~3万円くらいのところが多く、もし退職できなければ全額返金される場合もあります。メリットとしては即日に辞めることができるということです。
しかし、代行サービスを利用するのは明らかに会社側に非があるケースが多いですから、自分が悪いのに一方的に引継ぎをせずに退職する場合、それで会社に損害が生じる可能性があるのであれば、逆に訴えられる可能性もあるので注意が必要でしょう。
仕事の引継ぎは抜かりなく
自分が辞めるにあたって仕事の引継ぎは最後まで責任を持ってやり遂げましょう。
引継ぎは、これまでお世話になってきた会社に最後にできる精一杯の仕事です。引き継がれた人が後で困らないように、できるだけ分かりやすく伝えるように心がけましょう。
もし会社にとって重要なことが引き継がれていなかったり、整理されていない場合、辞めてからも連絡が来ることがあるかもしれません。
もうあんな会社と関わりたくないと思っている人ほどそうなることは多いですから、仕事の引継ぎは抜かりなくしましょう。
立つ鳥跡を濁さずと言う言葉通り、キレイさっぱり辞めるようにしたいものですね。
会社の所有物は忘れずに返却する
会社の鍵等、所有物は忘れずに返却しましょう。
退職後に会社の所有物を持ったままであれば会社から連絡がいくでしょうし、それに応じなければ大きな問題に発展することさえあります。
自分としても退職後にまた会社に出向くのは気まずいですよね。
今後の働き方に何を求めるか、目的をしっかりと定める
一度「辞めたい」と思ってしまったら、そればかりが頭の中を埋め尽くし、いつの間にか「何のために辞めるのか」よりも「会社をやめること」が目的となってしまっている人もいます。
しかし冷静になって「何のために今の会社を辞めたいのか」考えてみて下さい。
例えば以下の理由があります。
- 仕事優先ではなくプライベートを重視したいから
- サービス残業や休日出勤がない仕事がしたいから
- 数字に追われず気楽に仕事がしたいから
- 本当は違う仕事がしたいから
- 人間関係に惑わされたくないから
- 子供に合わせた生活をしたいから
正社員になると転勤や部署異動等、会社の都合で振り回されると言ってもいいくらい、仕事を優先した人生になることが多いです。
これらは①責任の重さ ②職場環境 ③ライフイベントの3つに分けて考えられるので、それぞれのタイプ別におすすめの雇用形態を解説してきました。
自分が何を求めて会社を辞めようとしているのかにしっかりと焦点を当てて、納得のいく決断をしましょう。
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